本会は、医用レーザ機器及びその関連製品を製造・輸入・販売する企業にて構成される団体です。医用レーザに関わるあらゆる活動に精力的に取り組んでいます。
医用レーザ機器の有用性を高め、普及を図るための調査並びに情報資料の交換、収集及び提供。
医用レーザ機器に係る関連規格の調査、研究、立案並びに資料の提供。
関連学会、関連業界、関連官庁との医用レーザ機器に係る関連事業の折衝並びに立案、執行。
医用レーザ機器に関する展示会、研修会、その他宣伝事業に関する立案、執行。
医用レーザ機器に係る国際的交流を深め、国際的普及を拡大するための企画、提案、協力等に係る事業。
前各号に付帯する事業の他、本会の目的達成に必要な事業。
昭和55年、日本で初めてレーザ手術装置が医療機器として厚生省(現厚生労働省)の認可を得、製造・販売が開始されました。しかし、当初、レーザの医療への応用は一部に限られており、一般にはあまり詳知されていませんでした。そのような状況が暫く続いたため、日本レーザー医学会のもと医用レーザに携わる企業が会同し、その問題点や普及のための議論が重ねられました。これを端緒とし、昭和61年9月、これら企業を中心に三十数社の企業が参画して、本会の前身である『日本医用レーザー機器委員会』が設立されました。
医用レーザの健全な開発、生産、販売及び普及を図り、より豊かな福祉社会を培い、会員相互の研鑽に努めることを設立の目的とした本会は、平成3年11月、『日本医用レーザ協会』と名称を変更し、現在に至っています。